一般社団法人品質工学会 各種規程

報文執筆細則

1. はじめに

本細則は、学会誌「品質工学」に報文を投稿する場合の執筆細則について規定する。
 

2. 送付形式

2.1 形式

a.原稿は,図表を組み込んだ形で提出する。

2.2 提出先

a.原稿は,以下のいずれかの方法で提出する。
 1)印字出力した印刷物(2部)を、事務局に郵送する。
 2)PDF出力ファイルと編集可能な電子データファイル(MS Wordファイル、テキストファイル)を、以下のいずれかのメールアドレスに送付する。
     報文投稿専用メールアドレス:post@edit.rqes.or.jp
     QEスクエア投稿専用メールアドレス:qesquare@edit.rqes.or.jp
 

3. 構成

3.1 ページ設定

a.A4縦サイズ

3.2 段組、行数、図表イメージ

a.左右2段組み、1段23文字、45行を原則とする。
b.図表は本文中に印刷イメージで組み込まれている。      

3.3 ページ数

a.報文の種別による分量は,原則として刷り上がりページで以下のページ以内を目安とする。
 

開発と研究,事例研究,実施報告,論説,解説 6ページ
視点,・・視点,海外動向,グループ活動紹介,QEスクエア 3ページ
掲示板,会員の声 0.5ページ
会告 1ページ
編集後記 1ページ
  

4. 原稿

4.1 主題

a.和文主題と英文主題を記載する。
b.主題は原稿の内容を具体的かつ的確に表すものとする。
c.続報の場合は,主題の末尾に(第○報)と記載する。

4.2 副題

a.必要に応じて,副題をつけることができる。
b.副題の前後には「-」(ダッシュ)を記載する。

4.3 著者名

a.和文著者名と英文著者名を記載する。
b.和文著者名は,主著者を筆頭とし,姓・名を略さずに記載する。
c.和文著者名の右肩に「*1」のように,所属機関等を示す脚注の記号を記載する。
d.英文著者名は,ローマ字表記で,名・姓の順で記載する。

4.4 要旨

a.簡潔に研究の目的,得られた主要な結果,結論をまとめた和文要旨を400字以内で記載する。
※ 記載された和文要旨に基づき,出版部会で英訳を外部依頼した文章を掲載する。

4.5 キーワード

a.論文の内容が推測できるような、5~10語の英文キーワードをつける。
b.基本キーワード「robust quality engineering」、「Taguchi methods」を含める。
c.固有技術に関するキーワードは任意に選定する。

4.6 脚注

a.1ページ目左段下に、著者名に記載された脚注記号とともに,対応する所属機関等の名称を記載する。

4.7 本文

(1) 本文
a.研究の目的,内容,結論を論理的な構成の下に明確な表現で書く。
b.文章は常用漢字現代仮名づかい(ひらがな)を用いる。
c.外国の地名,人名,外国書籍名などは原則として原つづりとする.ただし,一般化しているもの,術語になっているものは,片仮名書きとする.
例:「タグチメソッド」,「マハラノビスの距離」
d.数字はアラビア数字を用いるが,言葉になっているもの,漢字と結合して名称を表すものは,漢字を用いる。
例:「一例を挙げる」,「三角形」,「二重結合」
e.文章の区切りには読点「,」または「、」,句点「。」を用いる。
(2) 見出し
a.本文は章、節、項に区分して、見出しを付ける。
b.章、節、項の見出しには番号を付与し、それぞれ「1. ○○○○」、「1.1 ○○○○」、「1.1.1 ○○○○」のように表記する。
(3) 図(写真を含む)及び表
a.図・表は,本文に出てくる順に,それぞれ一連番号を付ける。写真等は原則として図に含める。
b.図・表には,番号に続けて,キャプションを付ける。図の番号及びキャプションは図の下に,表の番号及びキャプションは表の上に、それぞれ「Fig.1 ○○○○」、「Tab.1 ○○○○」のように英文で表記する。
(4) 数式
a.数式は(段組の)幅1段に書き,左右2段にまたがらないようにする。
b.数式に通し番号をつけるときは,右端に( )を付けてその中に記載する。文中で引用する場合にはEq(1)Eq(2)のように記載する。

4.8 単位・記号

a.単位は,国際単位系(SI)を使用する。
b.用字用語,記号,符号,単位,並びに学術用語及び学術的名称(動植物の学名,病名,化合物名等)の表記は,ISO 等の標準化関連国際組織及び国内組織による基準にしたがう。
c.量記号はJIS Z 8202(量記号及び単位記号),数学記号はJIS Z 8201(数学記号),化学記号は万国化学記号,製図記号はJIS B 0001(機械製図)にしたがう。
d.化学物質名は原則として,IUPACの命名法にしたがう。

4.9 謝辞

a.研究の過程で,何らかの援助を受けた場合は,“謝辞”の章を設け,簡潔な謝意を示すことができる。その場合,その援助者及び機関の名称並びに援助の内容等を記載する。

4.10 参考文献

a.本文の中で文献を参照する場合は,該当箇所の右肩に「1)」のように,一連番号を記載する。
b.参考文献は,本文の最後にまとめて記載する。その配列は一連番号の番号順とする。
c.参考文献の項目は,1文献ずつ記載する。
d.文献の記載方法は『SIST 02-2007(具体例はp.14~「5.資料種類別の記述例」参照)』 (http://sist-jst.jp/pdf/SIST02-2007.pdf)のとおりとする。
e.論文集・雑誌等を参考にする場合
 原著者名:表題,雑誌名,巻,号,(発行年),初めのページ-終りのページ
参考例)
 上野憲造:転写性による難削材の切削技術開発,品質工学, 11(1993)pp26-30.
 Phadke,M.S.et al:Off-Line Quality Control in Integrated Circuit Fabrication using Experimental DesignThe Bell System Technical Journal,62, 5, (1983), pp.1273-1309.
f.単行書1冊を参考にする場合
 原著者名:図書名,出版者,(出版年),総ページ.
 参考例)
 田口玄一:品質工学の数理,日本規格協会,(1999)276p
g.単行書の一部を参考にする場合
 原著者名:図書名,出版者,(出版年),参考にする個所の初めのページ-終りのページ
 参考例)
 馬場幾郎編:転写性の技術開発,日本規格協会,(1992)pp36-43.
 h.規格文書を参考にする場合
 規格文書名:発行年
 参考例)
 JIS Z 83012011
 i.特許文献を参考にする場合
 国名 種別 番号
 参考例)
 JP 2003-131343
 特開2003-131343
 U.S. Patent 4,184,697
 WO 2004002959
j.ウェブサイトを参考にする場合
ウェブサイトの引用はなるべく控える。ただし, やむを得ず引用が必要な場合には以下のように引用する.
 サイト名,URL,アクセス年月日
 参考例)
 品質工学会, http://www.qes.gr.jp/ 2013.11.17アクセス.
 Clausing D,Frey D: Improving System Reliability by Failure-Mode Avoidance Including Four Concept Design Strategies,http://meche.mit.edu/documents/danfrey/danfrey_improving.pdf, accessed 2015.8.18.
 

5.その他の注意事項

5.1 表紙について

a.報文投稿時に、所定の報文投稿原稿表紙を添付する。
 ※ 報文投稿原稿表紙 学会HPリンク:
 http://www.rqes.or.jp/archives/organization/contribution/contributionFrontCover.docx

5.2 構成について

a.最終稿の図表位置は印刷所で調整されるので、著者の投稿/修正原稿の印刷イメージと異なることがある。

5.3 キーワードについて

a.品質工学に関連するキーワードは、できるだけ「品質工学用語」、「品質工学関連用語集」より選定する。
 ※ 品質工学関連用語集 学会HPリンク:
 http://www.rqes.or.jp/library/basicKnowledge/whatsQe.html#yougo
5.4 本文について
a.「~である」調で書く。
b.図表について本文中に記述する。
 例:「Fig.1に示す」、「Tab.1のように」
c.敬称(氏、先生、教授等)を用いない。ただし、謝辞では敬称をつけることを妨げない。座談会の原稿等、会話の記述では敬称をつけることを妨げない。

5.5 図表について

a.図表は最低限認識可能な大きさである。
b.図の横軸、縦軸の単位、軸名称などを英文で明記する。
c.図・表のキャプションは,その内容が本文を参照しなくても理解できるように配慮する。

5.6 参考文献について

a.周辺分野の先行研究が引用されている。原則として、3報以上の参考文献が引用されていることが望ましい。
b.論文として発表されている内容の場合、単行本ではなく、できるだけ原著を引用する。
c.入門書、解説書はなるべく含めない。

5.7 最終原稿の入稿について

a.編集委員会から最終原稿の入稿を求められた際には、編集可能な電子データ(MS Wordファイル、テキストファイル)を送付する。
b.図表データとして、編集可能な電子データ(Excelファイル等)で数値データを送付する。